皆さんは、心身ともに健康な状態で毎日を過ごせていますか？
残業が重なり身体に負担がかかったり、身体は健康でも仕事のストレスを感じたりすることはないでしょうか？

昨今、従業員のWell-being（ウェルビーイング）を実現することが組織の生産性を高めるとして、各企業で多種多様な取り組みが行われています。
今回は、なぜ今、従業員Well-beingに注目が集まっているのか、また豊かな組織づくりのために今できることについて、考えてみました。

Well-beingとはどんな状態を指す？

Well-beingとは簡単に言えば、「心身ともに、また社会的にも健康な状態のこと。」
Well-beingの語源は、1946年のWHO世界保健機関の草案の中で用いられた「健康の定義」に由来しています。

参照：健康の定義 | 公益社団法人 日本ＷＨＯ協会 (japan-who.or.jp)
Health is a state of complete physical, mental and social well-being and not merely the absence of disease or infirmity.
健康とは、病気ではないとか、弱っていないということではなく、肉体的にも、精神的にも、そして社会的にも、すべてが満たされた状態にあることをいいます。

元々は、医療や社会福祉の領域で用いられることが多かったものの、近年ではビジネスシーンでも多く使われています。
企業や組織の中で、Well-beingが実現できている状態とは、従業員ひとりひとりが心も身体も健康で、また組織にとっても良い影響を生み出している状態のことを指します。

なぜ今、Well-beingが注目されているのか？

時代背景が加速させたWell-being実現への波

日本でウェルビーイングの概念が注目され始めたのは、時代背景が大きく影響しています。
戦後の高度経済成長に伴い「終身雇用」や「長時間労働」「転勤」などの日本型雇用制度が確立。
働き手の「どのように働きたいか」という意思以前に、組織の成長への貢献度合を求められました。

しかし、時代背景の変化により

• 超高齢化社会への突入により、労働人口の減少という危機が迫っている
• 働き方やライフスタイルの変化により、個々人の価値観が変化している

といった新たな課題が生まれ、労働生産性や従業員満足度の向上、離職率を下げる取り組みが重要視されるように。

さらに、2020年は新型コロナウイルスの感染拡大でこれまで以上に組織の在り方の見直しや業務効率化、働き方変革が急激に求められた一年でした。
出社前提の働き方がテレワークやリモートワークになり、対面のコミュニケーション量が減少したことで、知らず知らずのうちに孤独感を感じた社員が休職・退職に追い込まれているケースも少なくありません。

企業にとって人材は資産。
社員の健康が損なわれることは、企業と社員双方にとって、見過ごすことのできない大きな問題です。

またWell-beingを実現することのメリットも多くあります。

例えば、

• 離職率の低下
• 従業員満足度の向上
• 労働生産性の向上

といった社内メリットだけではなく、Well-beingを実現している企業として、

• ブランド認知度の拡大
• 競合他社との差別化

など、対外的にもメリットがあるため、精力的に取り組む組織は増えているんです。

従業員のWell-beingを実現するためにできること

時代が急速に変化する中で、従業員のWell-beingを実現するために今できることを考えてみました。

柔軟な働き方が可能な制度づくり

時短勤務やフレックス制度の導入など、既に働き方改革を推進している企業は増えてきていますが、今後は益々多様化する価値観に応じた対応が必要になってくるでしょう。
例えば、2020年のコロナ禍を機に、一部で加速しつつある移住。
「住む場所も選択できる自由を得たい」という考えから、フルリモートで働ける企業に注目が集まっています。

また、一日の就業時間を8時間から10時間に延長する代わりに、週休3日制を導入する企業も。
介護や子育てといった家庭事情によって週5日勤務が難しかった社員もフルタイム勤務が可能になりました。
柔軟な働き方が可能な環境づくりで、企業ブランドの認知拡大にもつながります。

業務効率化のためのITツールの導入

業務効率化のためのITツールを導入することで、過度な残業を減らし社員の生活も大事にすることにつながります。
コロナ禍により、もはや欠かせないツールとなりつつある、「zoom」などのWeb会議システム。
場所を問わず会議に参加できるようになったことで、「移動」の時間を削減できるようになりましたよね。

また、在宅勤務の導入が進んだことで、「ハンコレス化」「ペーパーレス化」が促進されました。
大手企業でも、契約書のデジタル化や管理に有効な「クラウドサインSCAN」等のサービスを導入。
契約締結のスピード化が実現可能になりました。
このように、システムや社内コミュニケーションツールは、時代に即した形でアップデートしていくことが有効でしょう。

従業員の健康を考えた福利厚生の導入

最近では、従業員の健康に焦点を当てた福利厚生の導入を進めている組織も多く見られます。
例えば、外部講師を社内に招き、定期的に「身体を動かすイベント」を実施したり、また、オフィスの社食を健康的なメニューに変えたりと、ユニークな取り組みが始まっています。
また、スカイマーク株式会社では、女性社員を対象とした卵子凍結の福利厚生サービスを導入。
産休・育休制度を導入する企業は増えていますが、ライフイベントを目前にキャリア形成に悩む女性を支援する制度の導入は、非常に画期的です。

（参照）スカイマーク株式会社が卵子凍結・不妊治療の福利厚生を試験的に導入。卵子凍結・不妊治療の福利厚生プラットフォーム「ストック」｜株式会社ステルラのプレスリリース (prtimes.jp)

キャリアプランを考える機会の提供

社員が社会的に健康な状態で、やりがいを感じながら働くためには、今後のキャリアプランを考える機会を定期的に設定することも重要です。
社員のやりたいことやなりたい姿（Will）を一年後、数年後スパンで設定。
「なぜそう思うのか」そして「Willを実現するために今できることは何か？」を深堀することで、組織で果たすべき役割が明確になり、社員のモチベーション向上にも繋がります。
一方で、今いる組織で社員のWillが実現できない可能性が高いのであれば、社員のWilが叶う人事異動や配置転換を行うことで組織の活性化にもつながります。

キャリアを考える機会は、社内にとどまらず、キャリアコンサルタントなど外部の相談システムと連携することもおすすめです。
「セルフ・キャリアドック」という、キャリア支援制度をご存知でしょうか？
厚生労働省では、企業に対し、従業員の主体的なキャリア形成を目的としたキャリアコンサルティングの導入を支援しています。

（参照）https://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/0000212450_00001.html

最後に

今回は、企業が従業員のウェルビーイングについて考えるべき背景、そして実現の為の具体的なアイデアをご紹介しました。
社員一人の健康問題は視覚化が難しく、かつ他にも様々な課題を抱えていると、後回しになりがちですよね。

しかし、組織は社員ひとりひとりの総力体であると考えると、第一に考えるべきは、社員が健康でいられる体制づくりや、社員の意識改革ではないでしょうか？
テレワークなどでコミュニケーションが希薄になりがちな今、改めて「Well-beingを実現できていますか？」と社内に問いかけてみることから始めてみませんか？

Mayo

新卒で介護系事業会社で広告の営業活動を経験した後、大手人材紹介会社に転職。キャリアアドバイザーとして20代～30代を対象とした転職支援に従事。副業でWEBライターとしても活動中。現在は、法人側の採用支援に携わっている。